山形県では、将来性・市場性が有望とされ、次世代の産業を支える基盤的な技術として期待の大きい“有機ＥＬ”に着目し、この有機ＥＬを核に、有機エレクトロニクス関連産業の集積による地域の新たな産業おこしを目的とした「山形有機エレクトロニクスバレー構想」を推進しています。
| バレー構想に関係する報道発表など |
| ○2005/03/02 日本経済新聞 地方経済面 | ||
| 有機エレクトロニクス研究所、有機ＥＬ照明を出展。 | ||
| ■山形県の産学官で設立した有機エレクトロニクス研究所（山形県米沢市） 一日から東京ビッグサイト（東京・江東）で始まった第七回国際照明総合展に有機ＥＬ（エレクトロ・ルミネッセンス）パネルを応用した照明器具を出展した。複数の発光ユニットを電極間に積層して出力を上げ、それぞれの有機膜に流れる電流を抑えることで寿命を延ばした。アイメス、ＮＥＣライティング、小泉産業、松下電工との共同出展。同研究所は次世代のディスプレーとされる有機ＥＬのエネルギー消費効率の高さに着目、照明器具への応用を研究している。 | ||
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| 活性酸素・フリーラジカルは人の健康を傷害するファクターと位置づけられていますが、実は健康の維持・生体防御にも重要な役割を果たしています。これらの機能性活性種の中で、一酸化窒素（NO）はヒトの身体の中で作られ、血圧を調節し、脳・神経系で学習・記憶に重要な役割を演じ、さらに腫?細胞の攻撃に役立っています。このようなＮＯの生理的活性に関する知識の蓄積が新たな医薬品や治療法の開発に結実しつつあります。当プロジェクトでは生理的活性と有用な機能を持つ機能性活性種・ＮＯに焦点を当てた多様な研究を平成１７年度から３ヵ年にわたり取り組んでいます。これまでに、野菜を中心に含まれる硝酸塩がもとになり胃内に作られるＮＯの作用の研究や、ＮＯを指標とした環境汚染物質の影響評価法の研究で成果をあげています。 | ||||
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| 生体内におけるNOの機能 | ||||
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| 二酸化炭素 (CO2) は地球温暖化の一因であり、 その排出量の削減などが大きな問題となっていま す。一方、CO2は不燃性で毒性も殆ど無いので、 安全かつ安価な資源として捉えることも出来ます。 当機構ではCO2を効率的に固定・放出する機能を 有する高分子材料を開発することで、CO2換気量 （空調）のコントロールやCO2を原料とするファ インケミカル合成への応用を目指しています。 実際に合成されたCO2吸着ポリマーは室温で CO2を吸収して加熱すると放出する機能がありま すが、常に室温の条件でも大気中のCO2濃度によ って吸放出が可能であることが、最近明らかにな ってきました。また、従来には無いCO2の吸放出 速度を有する化合物の探索にも成功しています。 これらの知見を踏まえて平成１９年度以降、更な る環境材料としてのCO2吸着ポリマー開発に取り 組んでまいります。 |  環境材料開発イメージ |
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| 事業の概要 本事業は、地域において新産業・新事業を創出し、地域経済の活性化を図るため、中小企業を中心とする地域における産学官の強固な共同研究体制（地域新生コンソーシアム）を組むことにより、実用化研究開発を行うことを目的とします。 |
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| 17年度の交付の対象（募集は終了しました。） ・地域の大学・公的研究機関と中小企業等が研究開発共同体を構成すること。 ・契約形態は、委託。 ・研究開発期間は、２年以内。 ・研究開発期間と研究開発費の規模 １プロジェクト当たりの研究開発期間及び研究開発費の規模は、原則として、それぞれ次のとおりです。 |
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| 研究開発期間 | 研究開発費 | |
| 一般枠 | ２年以内 | 初年度目：１億円以内 ２年度目：５千万円以内 |
| 中小企業枠 | ２年以内 | 初年度目：３千万円以内 ２年度目：２千万円以内 |
| 他府省連携枠 | ２年以内 | 初年度目：１億円以内 ２年度目：５千万円以内 |
| テーマ名 | 事業期間 | ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄﾘｰﾀﾞｰ 所属・職・氏名 |
研究実施者 | |
| １ | 高機能cBN新合金を用いた超精密・微細加工用工具の開発 | 平成16年度 ～17年度 | ㈱片桐製作所 代表取締役社長 片桐 鉄哉 |
㈱片桐製作所 ㈱マイスター 山形大学 山形県工業技術センター |
| ２ | 金型用次世代鋳造材料の開発と応用 | 平成16年度 ～17年度 | (有)渡辺鋳造所 代表取締役 渡辺 利隆 |
(有)渡辺鋳造所 ㈱コアタック ㈱山形チノー 秋田大学 岩手大学 山形大学 山形県工業技術センター ・同置賜試験場 |
| 本機構の実績 |
| 経済産業省をはじめとする公募提案型研究開発事業などの公的な制度に管理法人として参画します。 |
| 主な事業実績 |